3人に1人が「公共交通機関に近い」を挙げている

賃貸物件に住んでいる10代から50代以上の男女500人を対象に「家賃があと1万円高くても住みたいと思う条件」を聞いたところ、上位10位は以下のような結果となりました。

1位は「公共交通機関に近い」で、フリーコメントには「現在住んでいる賃貸だと駅まで20分かかるため」「駅に近いことで通勤のストレスを減らせる」という声がありました。

毎日、通勤や通学をしている人にとって、駅近物件はやはり人気があるようです。家賃の安さから駅が遠い物件に住み、後悔した経験がある人も多いのかもしれません。

駅近が魅力でない場合でも、「テレワーク対応」や「車・バイク通勤向けの環境整備」で差別化が可能です。ターゲットのニーズを的確に見極めた工夫が大切です。

立地や広さ以外では防音など快適性を求める声

立地に関する条件である1位の「公共交通機関に近い」と6位「商業施設が近い」以外の条件を見てみましょう。

2位は「防音性能が高い」で、「今住んでいる物件の壁が薄くて隣室のテレビや電話の声がストレス」という人や「子どもの声が大きく、近隣住人から管理会社を通してクレームを入れられた」という人も。騒音問題はトラブルに発展しやすく、聞く側・出す側の双方にとって大きなストレスになります。

3位「バストイレ別」も「安さにこだわりユニットバス物件に住んで後悔した」と、実際に自分が不便を感じた経験がもとになっているケースが多いようです。

4位の「築年数が浅い」は「他の人がいた空間が好きではない」という感覚的なものや、「設備が新しいから断熱・耐震・防犯面で安心」という意見がありました。

自分が経験した不便を解消してくれる条件や、目に見えて便利な設備については、家賃が1万円上がっても許せる人が多いことがわかりました。

防音や新しさへのニーズは、リフォームやリノベーションによる改善で対応可能なケースもあります。コストを抑えて価値を高める工夫を検討しましょう。

「1万円高くなるならいらない」と思う条件は？

部屋探しをする中で「コレはなくてもいいから家賃が1万円安ければいいのに」という物件も存在します。今度は「家賃が1万円高くなるならいらないと思う条件」を聞いたところ、次のような結果となっています。

1位は「公共交通機関に近い」で、「家賃があと1万円高くても住みたいと思う条件」と同じ結果に。フリーコメントでは以下のような声が挙がっていました。

「健康を意識して歩きたい」という人や、車移動やテレワークなどで駅を使わないという人は、駅近にこだわっていません。個人のライフスタイルによって、条件の優先順位が大きく変わることがわかりました。

需要がない設備にコストをかけるよりも、実際のターゲット層に合った設備・仕様に予算を集中する戦略が効果的です。

「1万円高くてもOK」「NG」で多くの条件が重複

「家賃があと1万円高くても住みたいと思う条件」と「1万円高くなるならいらないと思う条件」では、1位の「公共交通機関に近い」の他にも多くの条件が重複しています。

例えば、「1万円高くても住みたい条件」4位の「築年数が浅い」は「いらないと思う条件」でも3位にランクインしています。フリーコメントでは「古めかしい物件に住むこと自体は嫌ではない」「家賃が1万円高くなるなら、築浅でなくてもいい」という声も見られました。古さが気にならない、築浅や新築に1万円の価値を認めないという価値観です。

同じく「住みたい条件」3位の「バストイレ別」も「いらない条件」で4位。「ユニットバスでも慣れれば別に気にならない」「一人暮らしならユニットバスでも十分」というコメントから、気にしない人も一定数存在することがわかります。これも、バスタイムを重視するかどうかや来客の有無など、ライフスタイルの違いが反映されています。

ライフスタイルによってニーズが異なる中、「防音」「商業施設の近さ」などは、「1万円高くても住みたい条件」のみにランクインしています。これは、多くの人にとって、家賃が高くても妥当だとされている条件と言えます。

家賃が1万円上がることに抵抗を感じる理由は？

賃貸物件に住んでいる人にとって、家賃が1万円上がるとどのような影響があるのでしょうか。「家賃を1万円上げることに抵抗を感じる理由は何か？」という質問に対しての1位は「家計に響く（32.4％）」という回答でした。

2位に「貯金できなくなる（14.0％）」、3位「固定費はなるべく抑えたい（13.2％）」がランクイン。フリーコメントでは以下のような声がありました。

まとめ

「家賃があと1万円高くても住みたいと思う条件」と「家賃が1万円高くなるならいらないと思う条件」。正反対のことを聞いているにもかかわらず、多くの条件が重複してランクインするという結果になりました。それだけ価値観が多様化しているということなのかもしれません。

様々なニーズがあるなかで選んでもらうには、物件のスペックからターゲットを導きだし、ターゲットのライフスタイルに寄り添っていく空室対策が賃貸オーナーには求められます。

例えば、駅から遠い物件であれば「駅近を重視しないライフスタイルの人」をターゲットに、ワークスペースや駐輪場、バイク置場などを充実させる設備投資が考えられます。築古物件をDIY可にすることも「古さを気にしない人に、カスタマイズできる楽しさで価値をプラス」の一例でしょう。

一方で、「防音」「ペット可」などは、多くの人に「家賃一万円アップの価値あり」と認められていることになります。こちらも空室対策のヒントになりそうです。

今後の入居者ニーズは「万人受け」よりも「ターゲット特化型」がカギ。自物件の強みと照らし合わせたうえで、どの条件に価値をもたせて訴求するかを明確にしていきましょう。

※この記事内のデータ、数値などに関する情報は2025年6月10日時点のものです。

取材・文／石垣 光子

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