SNSはどう活用されている?大家さんが今知っておきたい”Z世代の部屋探し”最新事情
ポータルサイト一強の時代から、若い世代を中心にSNSへと移行しつつある住まい探しの手段。しかしSNSにも種類があり、どう手をつけて良いか分からないという賃貸オーナーも多いのではないでしょうか。Z世代と呼ばれる若年層のSNS活用法についてまとめました。
マンションデベロッパー勤務を経て、2008年にいえらぶGROUPを共同設立。賃貸管理・仲介、売買で活用できる「いえらぶCLOUD」をはじめ「住」に関わる様々なサービスを手がける。
賃貸のメインユーザーである「Z世代」にはSNSが日常
「Z世代」とは、1990年代半ばから2010年初めごろに生まれた、現在10代後半から20代の若者を指す言葉。スマートフォンの普及期に生まれ育ったため、デジタルネイティブ世代とも呼ばれます。
「物心付くころからモバイル端末に触れてきた彼らが、日々情報収集に使うのがSNS。住まい探しも例外ではありません。若い世代を中心にSNSで部屋探しをする人が増えたこともあり、SNSで住まいの動画を紹介する不動産系アカウントが増え続けています」と庭山さん。
エンドユーザー(Z世代)が「今後住まい探しに使ってみたいSNS」 | |
1位 | |
2位 | YouTube |
3位 | TikTok |
4位 | Twitter(X) |
5位 | LINE |
出典:「住まい探しにおけるポータルサイト・SNSの利用状況に関する調査」(いえらぶ)
SNSでは、ユーザーの興味・関心に合わせた投稿が表示されるようになっています。部屋探しの情報をよく見る人には、似たジャンルの投稿が表示されます。そこで気になった物件にLINEなどで問い合わせて不動産会社とやりとりし、契約に至るという流れが多くなっているのです」
使い慣れた媒体で住まいを探せて、不動産会社とのアポイントまで完了できるSNSは、Z世代には手軽で便利なメディアとなっています。
テレビを見ているのは少数派⁉若者世代の情報収集の現在地
2020年時点で、10~30代でテレビの視聴時間よりもネットの利用時間の方が長いというアンケート結果が出ており、特に10~20代は、テレビの3倍以上の時間をネットに費やしています。
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Z世代に受け入れられるSNS集客のポイントは?
SNSを利用して集客を行う会社も増えていますが、各SNSによって活用ポイントは異なります。
「例えば、Instagram(インスタグラム)は、検索ツールとして使っている人が多いため、投稿内に#(ハッシュタグ)を付けた検索対策ワードを入れます。それにより、例えば『東京一人暮らし』と検索すると関連したコンテンツが表示されます。内容は、水平・垂直を意識した写真や初心者向けの言葉づかい、統一したデザインで見やすく、瞬時に情報を理解できるようにすることが大切です」
部屋探しで使われる主なSNS、使われ方は以下を参考にしてください。
Z世代が部屋探しに活用する主なSNSの概要
各アクティブユーザー数出典元:Social Media Lab/性別・年齢別SNSユーザー数調べ
10代・20代のアクティブユーザー:約2,281万人(2022年時点)
全世界で幅広い年代に利用されている動画配信サイトで、コンテンツのジャンルが豊富。住まい探しにおいては部屋の細かいところまでじっくり見たいときによく使われています。
◎よく見られているアカウント
Amufi Est(RoomPa)[賃貸仲介]
大国住まい 昭和町住まい[賃貸仲介]
10代・20代のアクティブユーザー:約1,705万人(2022年時点)
写真やショート動画がメイン。♯(ハッシュタグ)を使った共通ワード検索や「発見タブ」というレコメンドおすすめ機能でユーザーに情報を届けやすい仕様。ほしいものを発見・購入できるショップ機能も。
◎よく見られているアカウント
グッドルーム[賃貸仲介、リノベーション]
積水ハウス[売買建築]
10代・20代のアクティブユーザー:約1,322万人(2022年時点)
気軽にサクサク見られる15~60秒程度の短尺動画がメインコンテンツ。フォロワーがいなくても「おすすめ」欄から閲覧される可能性が。音楽も揃っており、スマホひとつで簡単に撮影・編集ができます。
◎よく見られているアカウント
ヴィダックス[管理]
LAKIA不動産[売買仲介]
SNSを運用するハードルはやや高め。自分に合った方法で活用しよう
掲載中の賃貸住宅で入居が決まった場合はその旨を速やかに概要欄に記入するなど、SNSとはいっても景品表示法・宅建業法に違反しないよう配慮が必要です。
「個人がコンテンツ作りに挑戦できることもSNSの魅力です。しかし、問い合わせからLINEでのやり取りにつなげるシステム構築まで考えると、SNSでの運用に長けたプロにまかせた方が得策かもしれません」(庭山氏)
オーナーが自分で運用するにはややハードルが高め。まずは、今の管理会社に対応できるか相談する、SNS活用が得意な不動産会社に依頼するなど、自分に合った形で空室対策につなげてみてください。
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※この記事内のデータ、数値などに関する情報は2024年6月12日時点のものです。
文/石垣 光子
ライタープロフィール
石垣 光子(いしがき・みつこ)
情報誌制作会社に10年勤務。学校、住宅、結婚分野の広告ディレクターを経てフリーランスに。ハウスメーカー、リフォーム会社の実例取材・執筆のほか、リノベーションやインテリアに関するコラム、商店街など街おこし関連のパンフレットの編集・執筆を手がけている。
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