OSレポート
[提供:三井ホーム]

木造のイメージを覆す、遮音性と耐震性 「強さ」・「美しさ」・「遮音性」で長期入居を

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木造住宅高遮音床仕様 Mute50を開発 「L-50」が標準搭載に

圧倒的な耐震性、美しいデザインで他社とは一線を画す三井ホームが、もう一つのアドバンテージを生み出した。分譲マンション並みの高い遮音性能だ。オーナーにとっても大きなアドバンテージとなることは間違いない。

住宅業界最高レベルの高遮音床仕様を新開発

住宅入居者が日頃どんなところ に不満を感じているかご存知だろうか。「上下階等からの騒音」が第一位で、46.1%の入居者が不満を抱いている。賃貸住宅においてもマンション・アパートの入居者は、断熱性能や隣の家との遮音性に比べて、この不満を第一位に挙げている。つまり、住宅の上下階の遮音性能を高めることができれば、入居者の満足度も高まり、長く住み続けてもらえるということになる。ここに同社は着目した。

(依田さん)「2017年より、弊社が開発した木造住宅高遮音床仕様『Mute50』を全ての賃貸住宅(メゾネット型は除く)に標準採用することとしました。さらに住宅業界最高レベルの遮音床仕様『Mute45』もオプションで採用できます。これらの技術で、入居者の上下階の騒音ストレスを大幅に軽減することができるのです」

どれほど遮音性能に優れているかは、「Mute50」が床衝撃音を一般的な鉄骨住宅に比べ約3分の1に軽減すること、木造でありながらスラブ厚270mm相当のRC造分譲マンションに匹敵する性能を実現できると説明すれば想像がつくだろうか。「Mute45」はさらに凄い。床衝撃音は約4分の1 に軽減し、騒音ストレスは分譲マンションを超える。

新築分譲マンションとほぼ同じ遮音性

【L値】床衝撃音に対する遮音性能を表す単位のこと。重量床衝撃音(LH)と軽量床衝撃音(LL)の2種類に分けて数値化されます。【重量床衝撃音(LH)】子どもが飛び跳ねたり、椅子を動かしたときなどに、「ドスン」「ガタン」と大きく下の階に伝わる鈍くて低い音を言います。【軽量床衝撃音(LL )】スプーンなどを床に落として発生する「コツン」という音やスリッパで歩いて「パタパタ」する、比較的軽めで高音域の音を言います。床衝撃音に対する遮音等級と生活実感(出典:日本建築学会)


この高い居住性能をアピールすることで都市部での賃貸需要をさらに開拓していく方針だという。

三井ホーム株式会社 営業推進部賃貸・用地グループ長 依田明史さん

制振ゴムとスプリングの組み合わせにより過度の沈み込みを防ぎ、快適な歩行感も得られます。高齢者施設や文教施設などへも幅広く活用することも可能です


耐震性能に加えて、洗練のデザインも魅力

同社は地震に強い工法として知られるツーバーフォー住宅の日本におけるパイオニア的存在。耐震性能を追求して独自の技術からなる「プレミアム・モノコック構法」を開発している。

その耐震性能の高さは、施工物件が過去40年以上、幾多の大震災でも揺れによる全・半壊がゼロであること、国立開発研究法人土木研究所で実施した実大震動実験において、震度7の連続60回の実大震動実験でも大丈夫だったことが証明している。

「住宅性能表示制度の耐震等級3に対応しています。これは、消防署など災害時の支援拠点となる建物に匹敵する高性能です」

※本実験(2016年7月11〜13日)に使用した建物はプレミアムモノコックタイプG

また、「デザインメゾンアーバニティ」をはじめとして、注文住宅で長年培ったノウハウを生かしたラインナップも高い支持を集めている。この商品は都市部の良質な入居者を対象とした高級感に溢れた賃貸住宅だ。

外観デザインは入居者ニーズに対応した多彩なプランを用意

「木の温かみ、やさしさに洗練されたデザイン性がプラスされた都会的な商品です。注文住宅同様自由設計ですから敷地形状や法規制に対応して、様々なプラン・デザイ ンを提供できることも強みです」

耐震性、デザインに加えて、遮音性でも業界に先んじている同社こそ、長期安定経営を願うオーナーの信頼できるパートナーとしてふさわしいのではないだろうか。

※この記事内のデータ、数値などに関しては2018年6月5日時点の情報です。

取材・文/淵脇 祐樹


三井ホーム株式会社

0120-06-2331
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商号 三井ホーム株式会社
受付 9:00~18:00
定休日 水曜・日曜(一部エリアは土曜・日曜)
対象エリア 全国(一部地域除く)
ホームページ http://www.mitsuihome.co.jp/property/
所在地 東京都新宿区西新宿2-1-1 新宿三井ビル53階
設立 1974年10月11日
資本金 139億70万円
従業員数 2,139名(2017年4月1日現在)
免許・資格 建設業許可/国土交通大臣許可(特-29)第8030号
宅地建物取引業者免許/国土交通大臣(11)第2531号
加盟団体 (一社)日本ツーバイフォー建築協会
(一社)住宅生産団体連合会
(一社)住宅生産振興財団
(一社)日本経済団体連合会
(一社)優良ストック住宅推進協議会
(一社)不動産協会
(一社)プレハブ建築協会
(一社)日本建築センター
(一社)日本CLT協会
(公社)インテリア産業協会
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