建築をはじめとして、他社物件の仲介や管理、効果的なリフォーム相談まで、賃貸経営に関する幅広い相談に対応している大東建託。現在手がけている、環境にも入居者にも賃貸オーナーにもやさしい、「LCCM賃貸住宅」を紹介します。※一般財団法人住宅・建築SDGs推進センター（IBECs）のLCCM住宅認定取得一覧より、大東建託調べ（2022年10月）

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大東建託のPOINT

1. ZEH賃貸住宅リーディングカンパニー。ノウハウが豊富
2. 日本初のLCCM賃貸住宅で、環境問題にさらなる貢献
3. 客付けから空室対策まで賃貸経営に関する幅広い相談が可能

ZEHのさらに一歩先へ！LCCM賃貸を日本で初めて販売※

環境問題において、2050年にカーボンニュートラル実現を目指す日本。大東建託（株）では、家庭で消費される年間のエネルギー量を実質的にゼロ以下にする「ZEH」（ゼッチ）基準を満たす賃貸住宅を、2022年9月度時点で23,162戸まで増やし、ZEH賃貸集合住宅の商品化と普及に取り組んでいます。

※一般財団法人住宅・建築SDGs推進センター（IBECs）のLCCM住宅認定取得一覧より、大東建託調べ（2022年10月）

さらに建物のライフサイクル（建築から解体まで）でCO2の収支をマイナスにする新たな脱炭素住宅（LCCM住宅）の研究開発を推進。2022年10月にはLCCM基準を満たす賃貸住宅『NEWRiSE（ニューライズ）LCCM』を日本で初めて販売しました。

環境、入居者にやさしく、安定経営も実現

LCCM賃貸住宅では、断熱仕様を強化し、エネルギー消費コストを削減。入居者にとっても快適な住まいとなります。

また、通常商品から屋根形状を片流れ屋根へと変化させることで建物の発電効率を向上。蓄電池の搭載で自家消費率を高め、停電・災害時には充電した電気の利用で地域防災にも貢献。エネルギー効率の高いエアコンの設置で消費エネルギーの削減も図っています。

首都圏などの狭い土地でも発電が見込める敷地なら太陽光発電の設置が可能。さらに条件を満たせば国からの補助金を受け取ることもできます。

賃貸経営に関する幅広い相談に対応

リフォーム事例／施工前

リフォーム事例／施工後

建築の相談に留まらず、他社物件の仲介や管理、効果的なリフォーム相談まで、賃貸経営に関する幅広い相談に対応している大東建託。

『DK SELECT Reform』では、市場調査に基づくニーズ分析からプランニング、施工まで一貫して提案。『いい部屋ネット』の利用や管理の相談にも対応しています。

賃貸経営に少しでもお悩みをお持ちならぜひ一度相談を

大東建託では環境にやさしい住宅づくりを通して、建物の資産価値・社会的価値を向上。最新の建築から、他社施工物件の管理・リフォームまで幅広い悩みや要望に対応しているので、ぜひ一度相談してみてください。

※この記事内のデータ、数値などに関する情報は2022年12月6日時点のものです。

取材・文／神戸 久美子

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